米国消費者物価指数（CPI）・米国非農業部門雇用者数（NFP）・米国失業率・日米金利差をデータ検証【おすすめ度：40％】

FXを取引する人であれば米国で発表される経済指標は為替相場に多くの影響を与えることを知っているはずです。特に、雇用統計、消費者物価指数は重要指標であり、その発表後に大きな値動きがあります。今回はその経済指標が長期的にドル円価格にどの程度影響を与えるのか検証したいと思います。

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検証対象の経済指標
検証の前提
検証結果
まとめ

検証対象の経済指標

米国で発表される経済指標は数多くありますが、今回の検証対象は以下のものです。
また経済指標ではないですが、日米金利差もニュース等でよく耳にすると思いますので、こちらも検証対象にしたいと思います。

米国消費者物価指数（Consumer Price Index, CPI）
CPIは、米国における物価の動向を示す代表的な経済指標で、特に消費者が購入する商品やサービスの価格変動を測定します。CPIは、インフレやデフレの動きを把握するために使われ、FRBの金利政策に重要な影響を与えます。

米国非農業部門雇用者数（Nonfarm Payrolls, NFP）
NFPは、米国の雇用状況を示す最も重要な経済指標の一つで、農業分野以外の部門で働いている労働者数の変動を測定し、労働市場の過熱感を測定する際の重要な指標になります。毎月の雇用者数の増減を示すため、景気の拡大・縮小の状況を素早く把握することができます。

米国失業率（Unemployment Rate）
米国失業率は、米国内の労働力人口のうち、働きたいと望んでいるが、職を持っていない人々の割合を示す経済指標です。失業率の変動は、経済の拡大や縮小の兆候として広く注目されています。

日米金利差（Interest Rate Gap）
日米金利差とは、日本と米国の間での政策金利の差を指します。一般的に、金利が高い国の通貨は強くなり、金利が低い国の通貨は弱くなる傾向があります。これは、投資家がより高い利回りを求めて、高金利の国の通貨を保有するためです（キャリートレード）。

検証の前提

検証方法は以下の通りです。
指標については発表直後の値動きを検証することも検討しましたが、かなり手数がかかるので月次ベースでの為替相場の変動を検証することにしました。

月末のドル円終値データを入手する（Yahooより入手）
各指標のデータを入手する（Investing.comより入手）
各指標の数値とドル円価格を比較して相関があるか確認する。

検証結果

検証結果は以下の通りでした。日米金利差とドル円相場に相関がありました。

米国消費者物価指数（Consumer Price Index, CPI）

最近はCPIの結果で為替が大きく動くことが多いですが、月次ベースの長期では為替相場影響度は少ないようです。CPIとドル円価格の決定係数は0.33であまり相関はないと言えます（決定係数は、０～１の範囲をとり、1に近いほど相関関係にあり、０に近いほど相関関係がないとなります。一般的に0.7以上であれば強い相関があると言われています）。

米国非農業部門雇用者数（Nonfarm Payrolls, NFP）

CPIと同じくNFPも発表直後は為替が大きく動くことが多いですが、結果もCPIと同じく月次ベースの長期では価格影響度は少ないようです。決定係数は0.002でほぼ相関はないと言えます。

米国失業率（Unemployment Rate）

雇用統計の中ではNFPほどではなですが、失業率も注目度が高い指標ですが、同じく月次ベースでドル円相場に与える影響はあまりないと言えます。決定係数は0.18でした。

日米金利差（Interest Rate Gap）

日米金利差は、2022年あたりから金利差の拡大に合わせてドル円価格も上昇していますので、月次ベースではドル円に影響を与えると言えそうです。決定係数はこの中で最高の0.65でした。

まとめ

以上のことから以下の結論になりました。

今回の指標の中で、長期的にドル円相場に影響を与えるのは日米金利差である
CPI、雇用統計は短期的にドル円相場に影響を与えるが、長期的にみるとあまりドル円相場に影響がない

CPI、雇用統計は注目指標ですが、長期でトレードする方はあまり気にする必要がないようです。特に、2022年以降は米国の急激な利上げに対する日本のゼロ金利が大きな金利差を生み、投資家にこれまで以上に注目されキャリートレードが多くなっているのかもしれません。

個人的にも2022年以降はスワップの拡大があったため、ロングで含み損が出ていてもホールドしてスワップ稼ぎをし、さらにホールドしている間に円安が進み含み損も解消するということが多々ありました（そのせいで損切りする習慣がなくなり2024年は苦戦しています）。2024年は利下げ元年ですので、逆の戦略をとるほうが良さそうですね。

注意：今回の結果は特定のパラメータ、期間等による結果であり将来においても結果を保証するものではありません。投資は自己の判断で実施してください。